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大量生産、大量消費、大量廃棄がマストの今までの生活を省み、一部の大株主の意向が、最優先に反映される企業の意思決定プロセスから、労働者や地球にやさしい新たな「開放的技術」をコモンとして発展させることについてこれから考えてゆきたいと思います。

利益追求のために経費の削減や人件費の削減についてはとことん知恵を絞るが、環境への配慮まで考慮しないのだ。したがって、環境問題に対して国がまず国民に対し義務を強いるのは順序が間違っている。まずは企業が努力することだと思う。

私たちがエコバッグで買い物にいこうが、ゴミの分別をいくら頑張ってしようが、いくら政府や企業がSDGsの行動をいくつかなぞろうが、それだけでは気候変動は止められないそうなのです。もちろん個々のエコ活動が無駄なのではありません。当然できる人ができることをすることが大切です。でも、それだけではもうこの人新世の時代を抜本的に解決する方法にはならないのです。